老後の資金について考えたことはありますか？たねはいつも老後のお金のことが頭から離れません。
このブログを始めた理由も、老後働けなくなってからお金に困ることの無いよう、今のうちに出来ることの最善を尽くしたいという想いからです。老後を迎える前になんとかして老後の資金の確保をしたいと思っています。あわよくば、現在の生活も豊かにすることが目標です。
共感していただけたら、たねと一緒に老後の資金について真剣に考えていきましょう。
まずは、老後資金の準備方法です。
1 年金(公的年金・私的年金)
年金とは大きく分けると公的年金と私的年金に分けられます。
公的年金とは、国民年金や厚生年金がそれにあたります。強制的に入らなければならないもの、というイメージのものです。
私的年金とは、公的年金とは別に自分で加入する年金制度です。私的年金にはいくつかの種類があります。いずれも公的年金ではカバーしきれない部分を補うことを目的としています。
1-1 私的年金の種類 【企業年金】
企業年金とは、会社が従業員のために設ける年金制度です。
こちらについては、私的年金とはいえ自分で入るというよりも会社で入るものなので、ご自身の勤務している会社で加入は決まります。
1-2 私的年金の種類 【個人型確定拠出年金 (iDeCo)】
iDeCoは、個人で加入する私的年金の一種です。加入者が毎月一定額を積み立ててその資産を運用し、退職後に年金として受け取ることが出来る制度です。
iDeCoの特徴としては3つ挙げられます。
①税制優遇(掛金全額所得控除・運用益非課税)
①運用に自由度がある
③60歳以降に受け取り可能
税制優遇されるのがiDeCoの一番のメリットですね。ただ、デメリットもあり、運用結果によっては受け取れる年金が変動します。リスクを避けたい場合は慎重に選ぶ必要があるでしょう。また、③の特徴である60歳以降に受け取り可能という事は、60歳以降でないと引き出すことは不可能ということです。もし万が一すぐに使うお金が必要な場合、引き出すことは出来ません。そして、一旦iDeCoを始めてしまうと辞めることは出来ません。月々の一定額の積み立てを辞めると、運用されない、管理手数料は引かれるといった事態になり、結果的に資産は減ってしまいますので、一旦始めたら最後まで少額でも積み立てを続けることが必要です。
余談ですが、住民税の控除には上限があります。ふるさと納税は寄付金額に応じて所得税と住民税の控除が受けられますが、これはiDeCoによる控除後の課税所得に基づいて計算されるので、税控除優遇のメリットが想定と異なる可能性があります。ふるさと納税をされている方は、iDeCoをしている場合、税理士さんやファイナンシャルプランナーに相談したほうが良いでしょう。
1-3 個人年金保険
個人年金保険は、民間の保険会社が提供する私的年金の一形態です。掛け金を支払って契約を結び、一定の年齢に達した後に年金として受け取ることが出来ます。
個人年金保険の特徴としては2つ挙げられます。
①定額の年金受取
②死亡保障付
支払われる額が定額保証になっているので、元本割れのリスクがないのがメリットですね。しかしデメリットもあります。個人年金の場合、受取の際に雑所得として扱われ税金がかかる場合があり、想定の金額を受け取れない可能性があります。
ポイント
個人年金は年金形式で何年かに分割で受け取る場合、受取時に『雑所得』として扱われる。
ただし、公的年金控除が適用されるので、一定の額までは非課税となる。
一時金として一括で受け取る場合は、『退職所得』として扱われ、退職所得控除が適用される。
積立期間によっても、かかってくる税金の金額が変わる。
2 貯金・預金
老後の資金として、貯金で対応しようとしている方もいらっしゃるでしょう。
定期預金や普通預金に貯金をしておく方法です。
銀行に預貯金している場合、元本は減ることなく銀行が設定した金利に従って利息が付くことがありますのでそこがメリットですね。ただし、日本の銀行では普通預金の金利は非常に低いため、現在(2024年)の普通預金の金利は年0.001%など、ほとんど利息は期待できないでしょう。
預貯金をしているだけだと、インフレに対して資産が目減りするリスクもあります。
銀口座の使い分けをされている方で、預金口座に一定期間(例えば、10年以上)引き出しや入金がない場合、その口座が【休眠口座】とみなされることがあります。休眠口座になると、銀行がその口座の管理を行うために、休眠口座手数料が発生することがあります。
お金を預けているだけで何もしないと、手数料が発生してしまい資産が減ってしまうのです。このような口座は、最終的に銀行によって解約され、法律にのっとって管理されます。残高が消失することはありませんが、預金を引き出すのに口座の名義人が手続きをする必要が出てくるので、預けっぱなしにならないよう気を付けましょう。
3 投資
株式・債権・投資信託などを利用して、資産を運用する方法です。リスクが伴いますが、長期的に見てリターンを得られる可能性があります。投資信託を活用することで、分散投資を行うことが出来ます。1-2で解説したiDeCoは投資にも分類されます。
iDeCo(個人型確定拠出年金)やNISA(少額投資非課税制度)など税制優遇が受けられる制度を活用することも有効です。
投資をすることで資産を増加させる可能性があることがメリットですね。また、投資はインフレの影響を軽減する手段ともなります。様々なものに投資をすることでリスクを分散し、安定した収益を得ることも可能です。しかし、投資はリスクの分散は出来ますが、リスクを伴うことも事実です。市場の変動によって、投資の価値が下がることもあります。投資を検討する場合は、自分のリスク許容度や目標に合った投資戦略を選ぶことが重要です。
老後資金はいくら必要なのか？
老後資金の準備方法を見ていきましたが、老後資金はいくら必要なのでしょうか。
話題になった『老後2000万円問題』を覚えておられる方も多いと思います。公的年金だけでは老後資金は2000万円足りないと金融庁が報告をしているのです。
老後の2000万円とは、一般的に60歳からの老後生活を約30年と考えた場合の資産の目安です。
例えば、月の生活費が20万円で、年金受給金額が15万円とした場合、差額5万円×12ヶ月×30年＝1,800万円が必要な計算となります。そこに加えて医療費や介護費の備えを考慮した場合、ざっと合計2,000万円が不足します。
たね家では、これから20年後に公的年金の制度はあてにできないと考えています。また、主人の勤める会社では退職金制度もないので、
日々夫婦の老後の資金を積み重ねなければならない状況なのです。すると、果たして老後資金は2,000万円で足りるのでしょうか。
月の生活費を20万円とし、老後生活を約30年とした場合、20万円×12ヶ月×30年＝7,200万円が必要な計算となります。そこに加えて、医療費や介護費の備えを考慮した場合、ざっと8,000万円必要になってきます。
8,000万円を40歳から60歳になるまでの20年間で準備しようとする場合、8,000万円÷20年÷12ヶ月＝約33万円となり、1ヶ月に必要な貯金額は約33万円となります。
33万円？
小学生の子供が2人いる我が家では、子供の教育費もこれから今まで以上にかかってきますし、マイホームのローンもまだまだ残っています。
毎月33万円を貯蓄できるほどの世帯収入もありません。公的年金があてにできないとはいえ、支給額を0として想定するのはやりすぎかもしれませんが、そのくらいの気持ちで老後の資金を確保する覚悟が必要だと思っています。
収入が十分にあり、月々の貯金で老後資金の準備は問題なくまかなわれる方もおられると思います。しかしそうでない方の方が大半ではないでしょうか。老後資金の準備方法として、1年金、2貯金、3投資を挙げさせていただきましたが、公的年金と貯金に頼るのではなく、投資という選択肢は必須になってくると思います。
老後の資金を投資で増やすという選択肢
老後の資金を投資で準備するためには、2つの点に注意することが必要です。
1 長期投資を前提とする
長期投資では、株式市場やその他の金融市場における短期的な価格変動を乗り越えて、時間が経つことで資産価値が増加することを期待します。短期的な市場の下落や乱高下に動じず、持ち続けることが基本です。例えば株式市場は短絡的に大きく上下しますが、長期的に見ると経済の成長や企業の発展に伴って株価は回復し上昇する傾向があるのです。
長期投資の最大の魅力の一つは、福利効果です。時間をかけて再投資することで、得られるリターンが再投資され、その際投資が更に利益を生むというサイクルが回り、資産が雪だるま式に増えていきます。
2 分散投資を行う
分散投資を行うことはリスク管理の基本です。老後資金を増やすためには、リスクを抑えながらリターンを得るために、複数の資産に分散して投資することが重要です。
①株式・投資信託・ETF・債権
②国内外の市場
③異なる業種や銘柄
特定の市場が不調でも、他の市場が安定している可能性があるので、リスクを減らすことが出来ます。
3 積立投資を活用する
積立投資では、毎月や毎週など決まった間隔で一定額を投資します。このため、少額から始められるため、手元に大きな資金がなくても投資を始めやすいです。投資のタイミングを分散することで、購入単価が平均化され、価格の変動リスクを抑えることができます。市場が上昇している時には少なく、下落している時には多く購入することになるため、市場の変動に左右されにくくなります。
